浮気調査

浮気調査で失敗したくない!信頼できる探偵・興信所の選び方完全ガイド

パートナーの浮気に気付いて、浮気調査を探偵に依頼をしようと思ったものの、結局、どの探偵や興信所を選べば良いのか分からないという方は多いのではないでしょうか。

浮気調査には安くない金額を払うわけですから、絶対に失敗はしたくありませんし、探偵・興信所選びで慎重になるのは当然のことと思います。

そこで、今回は信頼できる探偵・興信所の選び方について徹底解説していきます。浮気調査で後悔したくない方はぜひ参考にしてみてください。

探偵と興信所の違いとは?

まずは、探偵と興信所の違いについてお話していきます。

浮気調査なら、探偵と興信所どちらに依頼をするのが正解なのかと思う方もいらっしゃるかと思いますが、結論から言えば、どちらに頼んでも問題ありません。

探偵と興信所の歴史を辿ってみると、発足当初、探偵は個人の依頼を受けて浮気調査や素行調査などをする機関、興信所は企業(法人)の依頼を受けて企業調査を行なう機関というように、明確に住み分けがされていました。

しかし、時代が進むにつれて両者の区別は曖昧になり、現在では探偵と興信所はほぼ同じと考えて問題ありません。

そのため、浮気調査を依頼するならば、そこが探偵事務所なのか興信所なのかという点ではなく、浮気調査を得意としている場所かどうかで判断するようにしてください。

探偵・興信所の選び方ガイド

続いてはいよいよ、探偵・興信所の選び方について解説していきます。STEP1〜4に沿って考えていけば、もう探偵・興信所選びで悩むことはありません。

ご自身のケースに当てはめながら、順番に見ていきましょう。

探偵・興信所の選び方ガイド:STEP1 依頼内容を決める

探偵・興信所は聞き込み・張り込み・尾行といった調査手法を用いて浮気調査を行いますが、どこまで依頼するかによって事務所の選び方も変わってきます。

例えば、パートナーが浮気をしている証拠を入手できれば良いという方と、パートナーの浮気相手を突き止めたいという方が同じ探偵事務所・興信所で満足できるかというと、必ずしもそうではありません。

探偵・興信所に依頼をする前に、自分がどこまで調べてほしいのか、調査のゴールを決めておくようにしましょう。

この「依頼内容の決定」は次のSTEPの予算の決定にも関わってくることですので、あらかじめ明確にしておくと、事務所選びに迷うことがなくなります。

ただし、探偵・興信所にもできないことはあります。例えば、依頼者の代わりに慰謝料請求の訴えを起こすことや、離婚の際の財産分与などの交渉を行うことはできません。

こうした行為は、弁護士資格を持った者しか行ってはいけないと法律により定められています。

慰謝料の請求や交渉まで依頼をしたいという場合には、別途弁護士を探す、もしくは弁護士を探してくれる探偵事務所・興信所に依頼をするようにしてください。

また、探偵・興信所は聞き込み・張り込み・尾行以外の手段を用いた調査は出来ません。

そのため、パートナーと浮気相手を別れさせること(別れさせ工作)やパートナーや浮気相手に対する仕返し(復習代行)を探偵・興信所が受けることはありません。

さらに、探偵・興信所が、入手した証拠が違法行為に使用される恐れがあると判断した場合も依頼を受けてくれませんので、注意してください。

探偵・興信所の選び方ガイド:STEP2 予算を決める

依頼内容を決めたら、続いては予算です。

探偵・興信所の調査にかかる料金は事務所にもよりますが、基本的に「人件費×時間+諸経費」で計算されます。この諸経費は交通費や宿泊費、機材費などを指します。

日本探偵業協会が公開している「浮気・素行調査の料金水準についてのアンケート」によると、浮気調査を調査員2名で行なった場合の1時間あたりの調査料金の相場は1.0万円~2.5万円です。

つまり、8時間の調査を依頼した場合は8.0万円〜20.0万円+諸経費を支払う必要があるということになります。

もちろん、実際の金額は依頼の難易度などによって変動しますが、大体このくらいというイメージを持っておくと予算も決めやすいでしょう。

探偵・興信所の選び方ガイド:STEP3 実際に探偵事務所に相談し、見積りを取る

予算が決定したら、いよいよ実際に探偵・興信所に相談して見積りをとることになりますが、その前に事務所が悪質なところでないか見極めるようにしてください。

実は、探偵・興信所は普段馴染みがない分、そこにつけ込んで、ずさんな調査しかせず、さらに高額な依頼料を請求してくる業者が紛れ込んでいる可能性があるのです。

そうした悪質な業者に引っかからないためには、相談する前に、その事務所のウェブサイトにアクセスして、以下の項目に該当していないかチェックしましょう。該当していた場合、探偵・興信所を名乗る悪質な業者である可能性が高くなります。

  • 住所や問い合わせ先に虚偽がある
  • 探偵が本来行うことができない業務(別れさせ工作、慰謝料請求など)を請け負うと謳っている
  • 調査料金の形態が複雑あるいは分かりにくい

該当項目がないことを確認したら、実際にアポイントを取って相談をしに行きましょう。その際は以下の情報を用意しておくとスムースです。

  • パートナー(調査対象者)の氏名、生年月日、身長、身体的特徴などの基本情報
  • パートナーの写真
  • パートナーの勤務先やよく行く場所など、生活パターンに関する情報
  • 浮気相手に関する情報(心当たりなど)

浮気調査の難易度やかかる料金を正確に見積もってもらうためには、このような情報をなるべく探偵・興信所に伝えておくことが重要です。

些細なことが調査を行う上での大事なヒントになったということもあるので、思い当たることは全て話せるように準備しておきましょう。

また、相談をしたり、見積りをとったからといって、必ずその事務所と契約しなければならないわけではありません。むしろ、見積りは少なくとも3社以上の探偵事務所・興信所から入手しておくと、料金や内容の比較ができるのでおすすめです。

探偵・興信所の選び方ガイド:STEP4 契約する

相談をして、作成してもらった見積りの内容に納得ができれば、いよいよ契約を結ぶことになります。

調査依頼契約をする際は、調査委任契約書、秘密保持誓約書、重要事項説明という書類を作成、説明してもらう必要があります。

これは探偵業法によって、定められた探偵・興信所の義務です。これらの書類が不足していたり、説明が曖昧だったりする場合、後々トラブルになる可能性が高いので、契約しないようにしてください。

契約が締結されると、探偵・興信所の調査員が依頼に基づいて調査を行います。進捗状況が気になるという場合は、連絡すれば教えてもらえる事務所も多いので、問い合わせてみましょう。

調査が終了すると、探偵・興信所は報告書と証拠(写真、DVDなど)を提出してくれます。調査自体はここで終了になりますが、必要であれば、その後のアドバイスを受けることもできます。

証拠は入手しただけでは意味がなく、それをどう使うかが重要になります。しかし、いざパートナーの浮気が事実として眼の前に突きつけられると、どうすれば良いのか分からなくなってしまうという方は意外と多いもの。

そんなときでも、探偵・興信所はあなたに的確なアドバイスをしてくれますので、ひとりで悩まず、調査員に話してみてください。

信頼できる探偵事務所・興信所かどうかはここをチェック!

最後は、信頼できる探偵・興信所の見分け方についてお話します。

チェックポイント①実績

信頼できる事務所の見分け方のポイントの1つ目は、「実績」です。実績といっても依頼件数が多い、大手の探偵・興信所に依頼をするべきという意味ではありません。チェックするべきは、その事務所に寄せられる依頼の内容です。

どの探偵事務所・興信所にも、それぞれ得意分野というものがあります。そのため、浮気調査を依頼したいのであれば、浮気調査の実績が多い(浮気調査を得意としている)事務所に頼む方が、満足のいく結果を得やすくなります。

その事務所の強みはウェブサイトに書いてあることが多いのですが、記載がない場合は直接聞いてみるのも良いでしょう。

チェックポイント②契約内容や見積金額の説明が曖昧ではないか

悪質な探偵・興信所の場合、契約内容や見積りについて詳しく説明することを嫌う傾向にあります。細部まで話してしまうと嘘がバレてしまうからです。

そうでなくても、料金や調査の内容・範囲はあらかじめ決めておかないと、トラブルの原因になることもある重要な事項です。

それにもかかわらず、ずさんな対応をしているのであれば、あまり良い探偵・興信所ではないでしょう。

チェックポイント③親身になってくれるかどうか

最後のチェックポイントは親身になってくれるかどうかです。

相談をしに探偵事務所・興信所を訪れた際は、調査員を始めとするスタッフの態度にぜひ注目してみてください。

もし、相談者であるあなたをぞんざいに扱うようであれば、教育が行き届いていない、あるいはあなたの悩みに真摯に向き合っていない事務所ですので、わざわざ調査を依頼をする必要はありません。

浮気調査は特にプライベートな内容を含むものですので、時間がかかったとしても、信頼できる事務所を見つけるようにしてください。そうすれば、余計なトラブルを回避することもでき、満足のいく結果も得やすくなります。

まとめ

探偵・興信所は身近な存在ではありません。だからこそ、浮気調査をどこに依頼すれば良いのか迷ってしまいますが、焦って適当に決めてしまってはいけません。自分の依頼したい内容や予算、その事務所の得意分野などをしっかりと確認した上で選ぶようにしましょう。